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【大型アップデート】ネムの集大成!開発に4年の月日を!シンボル(XYM)

シンボル(XYM)の買い方を解説

シンボル(XYM)は、開発者、企業、個人向けに設計された次世代のエンタープライズ規格のブロックチェーンであり、開発に4年間を要し、ネム(XEM)の集大成の銘柄(通貨)です。

シンボル(XYM)は互換性があり、ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、ネム(XEM)など他のブロックチェーンとの連携もできるよう設計されています。

国内での新規取扱いが増えることにより、国内での流動性や価格の向上が期待できます。

2016年から暗号資産(仮想通貨)に注目し、資金25,000円から2,500,000円(100倍以上)にした私が、暗号資産のシンボル(XYM)について分かりやすく解説します。

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新通貨のシンボル(XYM)とは

2021年3月17日、暗号資産(仮想通貨)ネム(XEM)の大型アップデートが行われ、かつてカタパルトと呼称された新通貨のシンボル(XYM)が誕生しました。

シンボル(Symbol)とはネム(NEM)の処理速度アップやセキュリティ強化を目的とした大型アップデートで新しく誕生するプラットフォームの名前です。

通貨名Symbol(シンボル)
シンボルXYM
取扱取引所ビットフライヤー(bitFlyer)
ビットバンク
GMOコイン
DMMビットコイン
公式HP詳細を見る

シンボル(XYM)は、仮想通貨ネムの大型アップデートで、「次世代ブロックチェーン」とも呼ばれています。

ネムが開発者のサンドボックス(外部に大きな影響を与えずに実験を行える環境)として開発されたのに対し、シンボルはエンタープライズ(企業や公的機関)のハイブリッドシステム向けに開発されたブロックチェーンです。

ネムと比較するとセキュリティや処理能力、柔軟性などの点で改善されています。

ハイブリッドシステムとは、パブリックチェーンおよびプライベートチェーンの両方の機能を提供できることを意味しています。

パブリックチェーンとは
前者では分散型ネットワークとして単一組織に依存することなく、価値交換が行えるエコシステムを構築できます。
プライベートチェーンとは
プライバシー、規制遵守、カスタマイズ機能、および効率性に特化したプライベートなエコシステムを構築することができます。

シンボル(XYM)は、パブリックチェーンおよびプライベートチェーン間での互換性があるため、他のブロックチェーンとの相互運用も可能です。ネムを始め、イーサリアム、ビットコイン基盤のネットワークとも連携可能です。

ユースケースとしては、商品の真正性を保証し追跡記録を残すこと、将来的なCBDCおよびフィンテック企業での活用、IoT(モノのインターネット)デバイスとの連携などが挙げられます。

シンボル(XYM)の特徴

シンボルはネムの課題解消や問題点の改善が図られています。そのため、暗号資産としてとしての完成度が高いのが特徴です。

ネムからアップデートされた点とシンボルの優位性について解説します。

  • シンボル最大の特徴はセキュリティ!ほかの通貨との差別化としても大切
  • 「カタパルト」によって処理スピードが劇的に向上

シンボル最大の特徴はセキュリティ!ほかの通貨との差別化としても大切

暗号資産が「資産」「通貨」でいられるのは、持っている人の財産的権利が暗号化やブロックチェーンによる監視によって守られているからです。

  • ネムも強固なセキュリティが高く評価されていました
  • シンボル(XYM)では新たに「Eigen Trust++」というセキュリティ技術を導入
  • さらに高いセキュリティ性を実現!

今後は暗号資産同士の競争やが進むと考えられるます。セキュリティが極めて強固であることはシンボル(XYM)の最大の特徴といえます。

「カタパルト」によって処理スピードが劇的に向上

シンボルが提供しているmijinのブロックチェーンは、金融だけでなくさまざまな分野で活用できます。ネムの大型アップデート(カタパルト)によって次のことができます。

  • トランザクションの処理スピードが劇的に向上
  • ビットコインやイーサリアムで指摘されているトランザクション集中による遅延や手数料の高騰を解消
  • シンボル(XYM)のmijinはカタパルトによる処理の高速化で差別化

世界各国の政府との関わり

シンボルは世界各国の企業と提携・連携して通貨としての価値を高めています。企業だけでなく、以下のように各国政府との連携も進んいます。

  • 2018年にUAE(アラブ首長国連邦)
  • 2019年にはマレーシアと提携

シンボルは法定通貨と競合すると考えられています。その中で政府と提携することができているのはXYMの大きな特徴といえるでしょう。

シンボル(XYM)のメリット・デメリット

シンボル(XYM)に投資するメリット・デメリットについて解説します。メリットはもちろんのこと、デメリットについてもしっかり把握した上で投資を検討してください。

メリット
デメリット
  • DeFi(分散型金融システム)分野での成長
  • NEMBER ARTの普及が進むと大化けする可能性も
  • mijinの利用拡大余地が大きい
  • ビッグイベントで利用が進む
  • セキュリティ関連の報道の影響を受けやすい
  • イーサリアムなどの競合通貨
  • 暗号資産特有の荒い値動き
  • 管理者が不在で国家などの裏付けがない

シンボル(XYM)のメリット

シンボル(XYM)に投資することのメリットは次の4点です。いずれもXYMの大きな成長を感じさせるものなので、要チェックです。

  • DeFi(分散型金融システム)分野での成長
  • NEMBER ARTの普及が進むと大化けする可能性も
  • mijinの利用拡大余地が大きい
  • ビッグイベントで利用が進む

DeFi(分散型金融システム)分野での通貨価値の向上

シンボル(XYM)はDeFiの分野での成長が期待されています。そのなかで注目は「Fantom Foundation」とのパートナーシップ締結です。

Fantom Foundationとは
✓ ブロックチェーンの開発を行う団体
✓ 目的はブロックチェーンの分散性や安全性の追求
✓ 暗号資産の地位のさらなる向上や決済手段としての普及を目指している

セキュリティ性能や決済スピード、処理能力に優れたシンボル(XYM)がDeFiにおいて中心的な役割を果たすことで利用価値が高まれば、価格が跳ね上がるのは確実でしょう。

NFTマーケットで大きなシェアを獲得する可能性

セキュリティ性に優れたシンボル(XYM)では、その特性を活かして「NEMBER ART」というNFT取引のプラットフォームがすでに公開されています。

XYMがネムで築いた信用や実績を武器にNFTマーケットで大きなシェアを獲得する可能性もあります。

大化けの可能性のあるmijin!すでに88ヵ国で300社以上に導入

シンボル(XYM)が提供しているmijinも、大化けの可能性を感じさせるサービスです。Mijinはシンボル(XYM)の前身であるネムのプロジェクトから提供されていたサービスで、

mijinとは
✓ 自社のネットサービスを提供可能!すでに88ヵ国で300社以上に導入
✓ ブロックチェーンを誰もが気軽にプライベートP2Pネットワークとして利用できるよう開発された汎用プラットフォーム
✓ 提供できるサービスは、暗号資産の決済や送金、貸し借り、顧客データ・ポイントシステムデータの保存、コンテンツの出品や流通など
✓ mijinが普及するとXYMの流通量が増え、シンボルの市場価値が高まる

世界的なビッグイベントで利用される可能性

シンボル(XYM)は金融だけでなく、なんと2022年にカタールで開催されるサッカーワールドカップに関連する施設工事の進捗管理です。

サッカーのワールドカップは、世界的なビッグイベントです。この動きがブロックチェーンの優位性を広く普及することになり、シンボル(XYM)の地位向上につながります。

シンボル(XYM)のデメリット

シンボル(XYM)に投資することのデメリットを詳しく解説します。投資ではメリットだけでなく、デメリットやリスクについても正しく把握することが大切です。

暗号資産は値動きが激しく、保有している暗号資産の価格が大きく下落すると思わぬ損失を被ることがあるため、特に初心者はデメリットやリスクをしっかり押さえておくことをおすすめします。

セキュリティ関連の報道の影響を受けやすい

シンボル(XYM)について考える際、ネム(XEM)が巻き込まれたコインチェックの大規模流出事件が頭をよぎるのではないでしょうか。

実際はコインチェック側のセキュリティ体制によるところが大きかったのですが「やっぱり怪しい」と思った人もいるでしょう。

  • 現在、コインチェックは東証プライム上場企業マネックス証券の傘下となりました
  • セキュリティ体制が抜本的に改善され、同じような事件が起こる可能性は0に近いです

実際にはセキュリティ面のリスクは殆どありませんが、XYMを保有する際は相場が過敏に反応する可能性があることを覚えておきましょう。

価格が伸び悩む可能性

多くの暗号資産は新規上場後やポジティブなニュースが報じられると、大きく値を上げることがあります。逆にネガティブなニュースが報じられると大きく値下がりする可能性もあります。

ネガティブなニュースや大きく買われる理由がなければ伸び悩みが続くかもしれません。

時価総額2位のイーサリアムなどの競合通貨

シンボル(XYM)は、先代のネム(XEM)の頃から新しい決済手段や金融サービスのプラットフォームとして開発され、地位を高めてきました。しかし、これはネムやシンボル(XYM)だけではありません。暗号資産全体の特徴であり優位性です。

時価総額2位のイーサリアムでも、シンボル同様、ブロックチェーンを活用したさまざまな金融サービスがあり、幅広い市民権を得ています。

シンボルは利用価値が高く将来性もあることは間違いありませんが、時価総額では大きな差がついてます。

暗号資産特有の荒い値動き

暗号資産は値動きが荒く、大きく上昇することもあれば暴落することもあります。今後もXYMを含む暗号資産はちょっとしたニュースや外的要因によって、大きな値動きを見せるでしょう。

暗号資産に関するニュースの表層だけを見ると、一獲千金のチャンスがたくさんある投資に見えるかもしれません。しかし、一獲千金のチャンスがあるということは、一度の失敗で全財産を失うリスクもあるということです。

管理者が不在で国家などの裏付けがない

日本円や米ドルといった通貨は、法定通貨と呼ばれます。それに対して暗号資産は法定通貨のように国家が発行しているものではないため、暗号資産のことをよく知らない人にとっては「海外のよくわからない団体が開発し、発行しているデジタル資産」にすぎません。

ビットコインをイメージして「B」の文字があしらわれたコインの画像を見ることがありますが、そのようなコインが実在するわけではなく、暗号資産は文字どおり暗号化されたデータです。

法定通貨は価値を守るためにさまざまな対策が講じられますが、暗号資産にはそれを行う主体が存在しないため、値崩れを起こしても放置され、無価値同然になってしまうことも珍しくありません。

これもXYMだけの話ではなく、暗号資産全体のリスクです。法定通貨のような歴史はなく、日本でも法的整備が進められていますが、何が起きても不思議ではありません。

シンボル(Symbol)を活用したNFT(非代替性トークン)

Symbolチェーン採用|韓国KPoPアーティストSe7enが新曲をNFTでリリース

KPoPアーティストのSe7enが新曲をNFTでリリースすることが分かりました。また、NFT化する上でブロックチェーンにシンボル(Symbol)を採用している可能性があることが、公開映像から判明しました。

Se7enは韓国のR&B歌手で、韓国のみならずアジアで知名度を持つアーティスト。

新曲「モナリザ」の発表はデジタルシングル「COLD」以来、実に2年5か月ぶりとなります。

曲は韓国語と英語版の二つがあり、これらがNFTとしてNFTマーケットプレイス「NFTマニア」にてオークションにかけられる予定。NFTマーケットプレイスはNFTをほかのユーザーと売買できるサービス。

関連:NFT(非代替性トークン)とは?|特徴と仕組みをわかりやすく解説

NEMBER ART(分散型プラットフォーム)

暗号資産(仮想通貨)ネム(XEM)の新ブロックチェーンSymbolを活用し、NFT(非代替性トークン)を売買できる分散型プラットフォーム「NEMBER ART」の開発が進められています。

新たに誕生した新通貨Symbol(XYM)でNFTのアート作品を売買できるプラットフォームで、来週にもテストネットがローンチされる予定です。多くの地域で利用できるようにするため、他言語に対応したサービスを行っていきます。

NEMBER ARTを開発したのはブロックチェーン企業Peersyst Technology。

同社は、企業や組織(System Integrater:SI)がSymbolのブロックチェーンを活用したサービスを提供することで、ビジネスを発展させられるようにサポートを受けられるプログラム「Symbol SIパートナープログラム」に参加しています。

シンボル(Symbol/XYM)の購入方法・買い方

日本で暗号資産/仮想通貨のシンボル(Symbol/XYM)を購入する方法を解説します。口座開設から入金、購入までの手続きの流れは以下の通りです。

  1. 暗号資産/仮想通貨取引所で口座開設(無料)をする
  2. 暗号資産/仮想通貨取引所に日本円を入金する
  3. 暗号資産/仮想通貨取引所でシンボル(Symbol/XYM)を購入する

≫ 米国上場している世界最大手コインベース(Coinbase)の特徴を知りたい方はこちら

まとめ

シンボル(Symbol)XYMは、開発者、企業、個人向けに設計された次世代のエンタープライズ規格のブロックチェーンであり、開発に4年間を要し、ネム(XEM)の集大成の銘柄(通貨)です。

シンボル(XYM)は今後さまざまな分野で活用が想定されており、将来的にも活用されたり、また、新たな暗号資産(仮想通貨)取引所に上場する可能性もあり、さらに価格は上がっていくことでしょう。

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この記事を書いた人
ゆう

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