リップル（XRP）は、日本でも様々な分野ですでに活用されていること、将来的な活用機会や新たな仮想通貨取引所に上場する可能性もあります。
常に時価総額の上位に位置し、将来性が期待されています。ほとんどの国内取引所で取り扱っています。
ただ現在アメリカで証券取引委員会（SEC）から提訴されており、そういった状況からリップルの今後を不安視する方もおられるでしょう。
2016年から暗号資産（仮想通貨）に注目し、資金25,000円から2,500,000円（100倍以上）にした私が、リップルの特徴や仕組み、メリット、購入方法、今後の将来性を紹介していきます。
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リップル（XRP）ってどんな通貨？
本来は送金のプラットフォームのことをリップル、そしてRipple Netの中で使われる暗号資産（仮想通貨）のことをXRPと呼んでいますが、一般的にはどちらも「リップル」と呼ぶことが多いです。
リップルは主に国際送金で利用されることが想定されています。既存の送金システムに取って代わると期待され、日本でも非常に人気の高い通貨です。
既存の国際送金システムでは送金遅延や手数料高騰などの問題がありますが、リップルを利用することで既存の送金システムを変えようとしています。
- 既存の国際送金システムの懸念点
- ・送金遅延や手数料高騰
・国際間取り引き（いくつもの銀行）をする中で数種類の違う通貨を経由して送金
送金のプロセスが簡略化され、より安価で速い送金が可能になります。
リップルの送金が本格的に実用化される前にリップルを持っておけば、価格の大幅な上昇が期待できます。
| 通貨名 | リップル（ripple） |
| シンボル | XRP |
| 主な取引所 | コインチェック ビットフライヤー ビットバンク DMMビットコイン GMOコイン OKCoinJapan |
| 公式HP | 詳細を見る |
発行主体が存在している
ビットコインやイーサリアムなどの暗号資産は、管理者が存在していない「非中央集権的」な暗号資産です。
リップルは、法定通貨などと同様に発行主体が存在してい「中央集権的」な体制を取っています。リップルは中央集権的な体制をとることで、より早い送金システムを実現することができています。
リップル（XRP）の特徴やメリット
リップルはアルトコインの中でも国際送金に優れていて、送金の速さとセキュリティの高さを考えると、リップルは魅力的な暗号資産（仮想通貨）です。
リップル（XRP）の価格は、2014～2015年は1XRPあたり0.5〜3円くらいでした。
2017年4月には3円代まで上昇し、2017年5月にはリップル社が保有する550億リップル（XRP）をロックアップすることを発表したことを受け、価格は50円まで高騰しています。
仮想通貨ブームの到来と共に価格は更に高騰し、2017年の年末には1XRPあたり350円以上の最高値を記録しました。これには、リップル社が国際送金にXRPを用いることを公式に明言したことも影響しています。
- リップル（XRP）の将来性が期待される理由
- ・送金スピードが速く、手数料が安い
・グーグルやSBIホールディングスなどの大企業が出資している
・300社以上の金融機関が「RippleNet」に参加している
・ビル・ゲイツの財団と提携している
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送金スピードが速く、手数料が安い
「従来の金融機関が抱える国際送金の問題を解決する」という目標を掲げていることもあり、リップルは安い手数料で高速な送金サービスを実現しています。
既存の国際送金のシステムでは手数料が2000〜6000円、期間が1〜3日を要していますが、リップルを使えば一瞬で送金が完了し、リップルなら3.3秒で送金できます。送金手数料も10円程度です。
この圧倒的な送金速度を低コストで実現できるリップルの技術力の高さこそ、リップルがたくさんの金融機関に採用され、多くの投資家から期待されている要因と言えるでしょう。
グーグルやSBIホールディングスなどの大企業が出資している
グーグルやSBIホールディングスなどの大企業が出資している点も、リップルの将来性の高さを証明する要素として挙げることができます。
- リップル（XRP）に出資している企業
- ・GV（旧グーグル・ベンチャーズ）
・SBIホールディングス（SBI Holdings）
・アクセンチュア（Accenture）
・アンドリーセン・ホロウィッツ（Andreessen Horowitz）
・CME ベンチャーズ（CME Ventures）
・サンタンデール・イノベンチャーズ（Santander InnoVentures）
・シーゲイト・テクノロジー（Seagate Technology）
こうした世界的な企業が投資している事実もあり、リップルの今後に期待を寄せる投資家は多いです。今後さらにリップル社の技術が向上し、知名度が上がれば、より多くの出資者が現れることでしょう。
300社以上の金融機関が「RippleNet」に参加している
リップル社が提供している国際送金ネットワークのリップルネット（RippleNet）には、世界40か国以上にわたる300社以上の金融機関が参加しています（2020年9月現在）。
- リップルネット（RippleNet）に参加している有名な金融機関
- ・タイ銀行（中央銀行）
・イングランド銀行（中央銀行）
・バンク・オブ・アメリカ
・ブラデスコ銀行
・みずほフィナンシャルグループ
・三菱UFJ銀行
・ゆうちょ銀行
・セブン銀行
「タイ銀行」や「イングランド銀行」は、国の中央銀行。日本でいう「日本銀行（日銀）」にあたります。
RippleNetに参加することで、リップルの優れた送金システムを自社の業務に利用するのが金融機関の目的です。
これだけ多くの金融機関がリップルの送金技術の高さに注目・期待していることからも、リップルのポテンシャルの高さをうかがい知ることができます。
現在、リップル社と提携している200以上の企業は、より安くて早い国際送金が可能な「Ripple Net」に切り替える可能性が高いです。
数多くの企業が「Ripple Net」を使用すれば、ブリッジ通貨として使用されるリップル（XRP）の価格上昇も十分に考えられます。
ビル・ゲイツの財団と提携している
リップル社の技術力の高さは、マイクロソフトの創業者であるビル・ゲイツからも評価されています。
ビル・ゲイツによって創設された慈善基金団体「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」は、2017年10月にリップル社と提携し、発展途上国の銀行口座を保有できない貧困層でも決済可能なプラットフォームの構築を目指すことを発表しました。
そして、上記の実現のために開発された、リップルの技術を利用したオープンソース・ソフトウェアの「Mojaloop」をリリースしました。
Mojaloopのリリースから4年が経った2021年現在も、リップル社と財団の提携関係は続いています。リップルは2020年9月に投稿されたブログの中で、これまでの協業の成果と今後も引き続き協力して決済プラットフォームの普及に取り組んでいくことを発表しています。
リップル（XRP）の課題やデメリット
ここまで、リップル（XRP）のメリットや特徴に焦点をあてましたが、リップル（XRP）のデメリットや課題について包み隠さず解説します。
- 通貨価値の担保がされていない
- 通貨価値が不安定（値動きが大きい）
- 不正取引などによる損失の補償がされない
通貨価値の担保がされていない
リップル（XRP）一番のネックは価値の担保がされていないこと。
- リップル（XRP）は日本円や米ドルとは違い、通貨価値が保証されていない
つまり、世界的に「リップル（XRP）は必要ない」という考えが広がり、需要が下がってしまうと価値も下がってしまう可能性があります。
ただ、暗号資産の需要は年々増加傾向にあり、エルサルバドルの法定通貨に選定されたり、決済手段として利用されるなど、需要が0になるとは考えがたいです。
通貨価値が不安定（値動きが大きい）
まだ通貨としての地位が確立できておらず、米ドルや日本円などと比べ値動きが大きい点です。
通貨価値が安定しない主な理由は次の通りです。
- 暗号資産の歴史は浅く通貨の価値がまだ分からない点がある
- 規制が万全でなく市場操作されるリスクがある
- 投機商品として取引されることが多い
逆転の発想でいえば、今は値動きが大きいため短期的に資金を増やす目的では有効です。
不正取引などによる損失の補償がされない
法整備や取引所の体制が発展途上の段階であるため、不正取引などで損失がでた場合でも補償がなされない可能性があります。
ただ、現在の暗号資産取引では「交換業者」と「顧客」が持っている仮想通貨は別々に保管・管理されているためリスクは低いといえます。
リップル（XRP）の購入方法・買い方
日本で暗号資産/仮想通貨のリップル（XRP）を購入する方法を解説します。口座開設から入金、購入までの手続きの流れは以下の通りです。
- 暗号資産/仮想通貨取引所で口座開設（無料）をする
- 暗号資産/仮想通貨取引所に日本円を入金する
- 暗号資産/仮想通貨取引所でリップル（XRP）を購入する
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まとめ
グーグルやSBIホールディングスなどの大企業が出資している点も、リップルの将来性の高さを証明しています。さらに送金スピードが速く処理コストも安いという特長を持った暗号資産です。
2022年5月現在の時価総額ランキングでも上位に位置しており、数ある仮想通貨の中でも高い人気と需要を誇ります。
将来性もあり、2018年に付けた最高値の350円以上の価格も期待できる銘柄（通貨）です。
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