DeFi(分散型金融)徹底解説!特徴と活用方法、将来性|暗号資産

暗号資産(仮想通貨)

いま注目を集めているDeFi(分散型金融)。

DeFi(分散型金融)は、ブロックチェーン業界で盛り上がりを見せている最新のトレンドです。

DeFi(分散型金融)とは
ブロックチェーン上に構築された金融アプリケーションを表す用語

DeFi領域には次々と新たなプロジェクトが誕生し、その勢いを増しています。DeFiに特に注目すべき点は、ブロックチェーンの用途を単なる価値の移動から、金融での複雑な用途に拡大することです。

DeFiについて知ることは未来の可能性を広げることにつながると感じます。

そんなDeFiについて、要点をわかりやすく解説していきます。

DeFi(分散型金融)とは

DeFiは、ビットコインを支えるテクノロジーであるブロックチェーンからインスピレーションを受け、取引履歴のコピーを複数の人や組織が保有できるため、中央集権的に管理することはしない点が特徴です。

DeFiの特徴のもう一つに金融アプリケーション同士の Composability(コンポーサビリティ:構成可能性)が挙げられます。

コンポーサビリティ(構成可能性)とは
DEXやレンディングプロトコルなどの種類の異なるアプリケーションが、何ら許可も申請も必要とせずに自由に相互接続し、利便性を高めることができる特徴を示す用語

様々なアプリケーションを組み合わせて一つの便利な機能を実現することができます。このようなイメージから、コンポーサビリティは「Money Lego(マネー・レゴ)」と表現されることもあります。

出典:Totle

組み込まれて利用されるアプリケーションには、手数料の一部がシェアされることも多く、DeFiではいかに「Money Legoのパーツとして他アプリケーションに組み込んでもらえるか」が一つの重要指標となっています。

DeFi(分散型金融)に注目すべき点

DeFiに注目すべき理由は、ブロックチェーンの用途を単なる価値の移動から、金融での複雑な用途に拡大することにあります。これらは全てスマートコントラクト(契約の自動化)によって稼働しています。

スマートコントラクト(契約の自動化)とは
・プログラムによって自動化された契約実行プロトコルのこと。第三者の介入を必要としない。
・既存の金融サービスでは政府や銀行などの中央組織が恣意的に取引を拒否、または無効化することが可能
・DeFiプロダクトでスマートコントラクトと通信できれば、取引を拒否、または無効化が難しくなる
・リスクとして資産を紛失する可能性がある。
・仮に資産を保管しているウォレットの秘密鍵を紛失すると、その資産にアクセスできなくなる。その場合、誰もその資産を取り戻すことは不可能

現在の中央集権型システムや人間の管理者では、取引のスピードやデジタルの進化を制限してしまう可能性があり、一方のユーザーは自身のお金を直接管理できなくなる可能性があるためです。

取引や契約は、物やサービスの購入だけではありません。住宅等のローン、保険、クラウドファンディング、デリバティブ、賭けなどの金融アプリケーションも企業が管理しています。

例えば、カフェでコーヒー代をクレジットカードで支払う場合、取引を管理する金融機関があなたとカフェの間に入り、取引を自社の台帳に記録します。ときには取引を停止・中断しますが、DeFi(分散型金融)なら、そうした金融機関が不要となります。

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既存金融サービスとの比較から見るDeFi(分散型金融)

金融サービスのあり方を一変させる可能性|スマートコントラクト

あらゆる種類の取引から仲介業者を排除することは、DeFiの大きなメリットの1つ。この点は自国内でしか口座を作成できない既存の金融サービスと一線を画すため、金融サービスのあり方を一変させる可能性があるのでは」という見方もあります。

既存の金融サービスには、そのサービスを管理する集権的組織が存在し、銀行やクレジットカード会社を含む全ての金融組織では、ユーザーがそれらの組織を信頼することでシステムが機能してきました。

しかしDeFiは、パブリックブロックチェーンを基盤にしているため、このような集権的組織の影響が及ばず、人間の代わりにスマートコントラクトがコードに従って契約内容を実行できます。

国籍や居住地に関係なく利用可能

DeFiエコシステムは、従来の金融サービスのように国や中央銀行といった組織に依存していないため、国籍や居住地に関係なく、誰でもDeFiプロダクトにアクセスすることができる。

インターネットにアクセスできる環境さえあれば、今まで銀行口座を持つことができなかった貧困層や、政府の規制によって金融サービスを利用できなかった国の人々も、金融サービスの恩恵を受けることができます。

身分証を持たない人たちでもサービスを利用できることから、どのようにマネーロンダリングやテロ資金供与と向き合うかという課題があるとはいえ、金融サービスを誰でも受けられる点は、既存の金融とは大きく異なります。

透明性|誰でも簡単に確認可能

従来の金融サービスでは、ある程度の透明性は確保されてるとはいえ、取引や顧客のデータへは、そのサービスを運営している組織しか見ることができない。

DeFiの基盤を成すパブリックブロックチェーンでは、全てのトランザクションが公開されている。どのアドレスからどのアドレスへ、どの程度の資産が移動したのかを誰でも見ることができます。

トランザクションだけでなく、多くのプロダクトでは全てのスマートコントラクトのコードを誰でも簡単に確認できるようになっています。

構成可能性(コンポーザビリティ)

DeFiエコシステムのメリットのひとつに、構成可能性が挙げられる。構成可能性とはあるシステムの各構成要素同士が、互いに連携しあって機能する特徴のことです。

DeFiでは、各プロダクトのスマートコントラクト同士を簡単に統合し合うことができる。これにより、単一のプロダクトでは不可能に近い、多様な機能の提供が可能になります。

たとえば、イーサリアムのDeFiプロダクトを作りたいと考える開発者は、すでに存在するプロジェクトのスマートコントラクトを統合することで、新たなdAppsを構築する工数を削減できます。

開発コストと時間を節約でき、効率的に規模を拡大することが可能です。

個人が資産のコントロールを握る

DeFiでは、各個人が自身の資産の完全な管理権を有しています。そのため、自身のデータおよび資産に関するプライバシーの保護ができ、第三者の資産の扱い方を信用する必要がないというメリットがある。

何らかの理由によって資産を失った場合や、資産にアクセスできなくなった場合、リカバリーを行ってくれる組織は存在せず、自身で責任を負う必要があります。

特定の人・組織に依存しないシステム

DeFiではシステムの運営方法も従来の金融システムと異なっています。「Code is law」(コードが法)ともいわれるように、DeFiプロダクトは全てスマートコントラクトによって稼働しています。

DeFiプロジェクトの中には、プロトコルに変更を加える際に、分散型のガバナンスで投票を行うプロジェクトも存在しています。

このようなプロジェクトは、投票権に値するガバナンストークンを発行し、コミュニティメンバーがそのトークンをステークして投票することでプロトコルの変更を可能にし、中央組織を持たずに分散的にシステムを運営しています。

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まとめ

DeFi(分散型金融)は、ブロックチェーン業界で盛り上がりを見せている最新のトレンドです。

DeFi領域には次々と新たなプロジェクトが誕生し、その勢いを増しています。DeFiに特に注目すべき点は、ブロックチェーンの用途を単なる価値の移動から、金融での複雑な用途に拡大することです。

DeFiについて知ることは未来の可能性を広げることにつながると感じます。

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