- 暗号資産/仮想通貨投資って本当に儲かるの?
- 情報が多すぎて何を信じればいいかわからない…
- 特徴や税金について教えて!
2016年から暗号資産(仮想通貨)に注目し、資金25,000円から2,500,000円(100倍以上)にした私が「ビットコイン(暗号資産/仮想通貨)を買いたいけど不安」と感じているあなたのために必要な情報をまとめました。
当記事では、暗号資産(仮想通貨)投資の始め方やメリット、デメリットについて解説します。この記事を最後まで読むことで、投資を始めるポイントが分かるようになります。
初心者が仮想通貨投資を始める4つの手順
初心者に分かりやすく、金融庁の登録・二段階認証に加えて、高いセキュリティ体制の暗号資産/仮想通貨取引所『コインチェック』の口座開設の流れを解説します。
- メールアドレスとパスワードの設定
- 重要事項の確認と承諾
- SMS認証(電話番号の認証)
- 本人確認書類の提出
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そもそも暗号資産(仮想通貨)とは
- 暗号資産(仮想通貨)とは
- ・インターネット上に存在する通貨
・プログラムが管理する仕組み
・法令上の呼び方は仮想通貨ではなく「暗号資産」
暗号資産は、インターネット上の仮想のお金。100円玉や1万円札のような手に取れる法定通貨ではありません。暗号資産は管理者が存在せず、プログラムで管理する仕組み。
2020年5月に施行された資金決済法・金融商品取引法等の改正により、法令上の呼称が仮想通貨から暗号資産に変更となりました。ただ、いまだに仮想通貨と呼ばれる場面が多いです。
よく聞くのは「仮想通貨」だね!
暗号資産(仮想通貨)が投資先として選ばれる3つのメリット
暗号資産が投資先として選ばれるメリットは3つ。
- 大きな利益を出せる(価格が1億倍以上になることも)
- 送金手数料が銀行より安い
- 24時間365日いつでも取引ができる
大きな利益を出せる(価格が1億倍以上になることも)
暗号資産の特徴の一つは価格変動が他の金融商品より大きいこと。例えば、株式市場で10パーセント変動すると大々的にメディアに取り上げられますが、暗号資産が10パーセント変動しても、日常的な光景なので対して騒がれることはありません。
価格変動が大きい特徴から暗号資産は少ない金額、短い期間で大きな利益を生むことが可能です。
送金手数料が銀行より安い
暗号資産は個人間で直接送金できます。
暗号資産なら、驚くほどスピーディーに海外送金が完了。相手の場所に関わらず、早ければ数秒で送金できます。
24時間365日いつでも取引ができる
暗号資産は24時間いつでも取引できるのが大きなメリットです。
株式投資の場合、取引できる時間が、午前が9:00~11:30、午後が12:30~15:00と決まっています。一般的なサラリーマンは仕事で、参加できない時間になります。
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暗号資産(仮想通貨)投資の3つのデメリット
暗号資産(仮想通貨)を投資するうえで注意したいデメリットは3つ。
- ハイリスクハイリターン(相場の動きが激しい)
- 有名人による発言で暗号資産価格が乱高下することも
- ハッカーに狙われやすい(コインチェックの不正流出事件)
ハイリスクハイリターン(相場の動きが激しい)
暗号資産のデメリットは価格変動が激しいことでしょう。大きな利益をだせますが、そのぶん損失も大きくなります。いわゆるハイリスクハイリターン。
余剰資金でご自身のリスク許容度の範囲内で投資することが重要。
有名人による発言で暗号資産価格が乱高下することも
米電気自動車大手テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は次の通り発言しています。
- ビットコインを車の購入代金の支払い手段として認める
この発言をツイッターで示し、暗号資産の価格が急騰しました。
有名人の発言で、良くも悪くも価格が乱高下する可能性がある。ただ、そういった有名人も注目していることは大きな強みでもあります。
ハッカーに狙われやすい(コインチェックの不正流出事件)
暗号資産はインターネット上の通貨なので、ハッカーに狙われやすいという特徴があります。
コインチェック事件では、不十分な内部管理体制で様々な方面から厳しい批判を浴びました。
- コインチェック事件とは
- 2018年1月26日、暗号資産取引所「コインチェック」が外部からのハッキング攻撃を受けた事件です。580億円相当の暗号資産「NEM(ネム)」が盗難されました。
国内ネット証券大手・マネックスグループの傘下で経営再建を図った結果、コインチェックは2019年1月11日に金融庁の暗号資産交換業者登録を完了しています。
コインチェックはスマホアプリダウンロード数国内No. 1の実績です。ユーザー数で現在も伸び続けています。
暗号資産(仮想通貨)にかかる税金は?利用者を守る法制度
暗号資産の利用者を保護するため、2020年5月1日に「資金決済法」「金融商品取引法」「金融商品販売法」が改正。
暗号資産の事業者に対して、以下の内容が義務付けられました。
- 暗号資産の信託義務
- 流出リスクへの対応
投資する方が安心して利用できるように、ルール整備を目的とした法律です。
暗号資産(仮想通貨)の確定申告は必要?
暗号資産の取引で20万円を超える利益が出た場合は、確定申告が必要になります。給料以外の所得がなく、今までに確定申告を行ったことがないという方であっても、例外ではありません。
利益が出ていて確定申告が心配な方は、最寄りの税務署で確認できます。
» 【必見】暗号資産(仮想通貨)の税金!コインチェック(Coincheck)の売買で発生した利益計算
安全性や信頼性が高いホワイトリストの暗号資産を購入しましょう
ホワイトリストとは、金融庁に登録されている国内取引所で取り扱っている暗号資産のことを指します。
- ホワイトリストとは
- 一定の審査を経ており、他の暗号資産と比べて安全性や信頼性が高いことから「ホワイトリスト」と呼ばれている
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仮想通貨の価格は上昇する可能性大
IT革命でインターネットが普及したのと同じように、世界中の人々が暗号資産を使うようになる未来に一歩ずつ近づいています。
世界中に知れ渡ると同時に暗号資産の価格の上昇が期待。仮想通貨投資では失敗しないよう、必ず余剰資金で行いましょう。
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