メッセンジャー大手LINEの暗号資産|LINK(リンク)徹底解説!特徴と将来性、買い方

LINE暗号資産を解説

LINEは2021年時点で世界の約1億8,500万人以上が利用している人気のメッセンジャーアプリです。

LINEはさらに活躍の場を広げ、スマートポータルで培ったノウハウをFinTech業界にも拡大し、銀行や、証券、決済分野での発展にも役立つ革新的な新しいサービスが始まっています。

日本でも様々な分野ですでに活用されていること、将来的な活用機会、新たな暗号資産(仮想通貨)取引所に上場する可能性もあり、さらに価格は上がっていくことでしょう。

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LINEと暗号資産(仮想通貨)のブロックチェーン

LINEのさらなる一歩として、LINE関連サービスへのブロックチェーン技術が導入されます。

幅広いLINE関連サービスへと広げて機能させることで、LINEが作る新たな経済圏(LINEトークエコノミー)の加速が期待されます。

LINE Blockchainのネットワークで使用される暗号資産(仮想通貨)LINKは、世界中の多くのユーザーが日常生活でアクセスするLINEと連携することで、広く流通させることが期待できます。

LINKは、LINE Blockchainのエコシステムの中で使われる暗号資産であり、エコシステムにおける参加者同士のつながりや、共創関係によって生み出される新しい価値を表しています。

ティッカーシンボルは「LN」です。

暗号資産(仮想通貨)の高い安全性と課題

暗号資産(仮想通貨)は、文字の通り暗号化技術がベースになっており、高い安全性を保っています。

その一方で、ユーザーが自身のウォレット管理をしなければいけないという課題が生まれています。

人々の暗号資産への関心が高まるにつれ、この技術の複雑さがユーザーを妨げる要因の一つになってしまっています。

dApp(decentralized application=分散型アプリケーション)の多くは、サービス自体の質よりも技術的な側面にフォーカスしていることが多く、高い注目を集めているdAppでさえ、多くのユーザーにとっては使いにくいというケースがしばしば見受けられるのです。

dAppを使用するためにウォレットを生成し、暗号資産やトークンを自身のウォレットに管理するところまで到達できたとしても、既存のdAppではない他サービスとの品質の差を感じて使用をやめてしまうというケースもよく見受けられます。

LINE Blockchain(ブロックチェーン) エコシステムとは

LINE Blockchainのプロジェクトは、世界中の人々に、ブロックチェーンやトークンエコノミーをより身近に感じていただき、日常生活でも自然に活用できる未来を実現するために発足されています。

このプロジェクトが、多くの人々に受け入れられるためには、課題を解決する必要があり、LINEの暗号資産(仮想通貨)では、次の3つを通じてこれらの課題を解決し、誰でも日常生活において、自然に利用できるブロックチェーン基盤のエコシステムを構築していく理念が掲げられています。

 

ユーザーへのインセンティブ

サービス提供者が中心となっていたインターネット産業は、Web広告の登場により、ユーザーがお金を支払わなくてもサービスを無料で使用できるようになり、大きなパラダイムシフトを迎えました。

そして、 ブロックチェーンと暗号資産(仮想通貨)の登場によって、無料という概念を超えて、エコシステムに貢献したユーザーに、法定通貨とは異なる全く新しいインセンティブを付与することができるようになっています。

LINEは、資金調達を目的とした暗号資産LINK(LN)の販売(ICO)を行わず、代わりに、エコシステムに貢献して価値を生み出したユーザーに対して、インセンティブとしてLINKを付与する仕組みを提供していき、ユーザーと共にエコシステムを成長させていくことを目指しています。

均衡の取れた経済システム

エコシステムの中では、dApp(decentralized application=分散型アプリケーション)もプラットフォームも、LINK(LN)を共通の暗号資産として用いることができます。

これによって、サービス間の経済システムを統合し、均衡のとれた経済基盤を構築することができます。

LINEは、ICOを行わないため、エコシステム内の需要が高まる前に、不均衡に暗号資産が流通し、インフレを引き起こすなどのような事態を避けることができます。

暗号資産LINK(LN)のエコシステムは、参加者の貢献とともに成長し、エコシステムの成長と共に高まる需要に合わせて供給が行われるため、よりユーザー中心の流通を実現することが可能な仕組みとなっています。

心地よいユーザー体験(UX)

LINEでは、常に心地よいユーザー体験(UX)を追求してきた結果、2021年時点、世界の約1億8,500万人以上が利用している人気のメッセンジャーアプリとなっています。

暗号資産のLINE Blockchainにおいても、グローバルサービスを運営してきたLINEだからこそできるUXの提供を目指しています。

dAppの開発者に対しても、使いやすさを重視した開発者向けプラットフォームやツールキットを提供する予定となっています。

LINE BlockchainのUXは、全てのLINEサービスと同じようにユーザーを第一に考え、技術に精通した人でもそうでない人でも、簡単に利用でき、シームレスにアクセスできるサービスを生み出されていくことが期待できます。

NFT事業でLINE NEXTを設立

2021年12月16日、グローバルなNFTエコシステムの革新と拡大に焦点を当てたベンチャー企業、「LINE NEXT」を設立したと発表しました。

LINE NEXTとは
・韓国と米国に拠点を置き、メッセージアプリやブロックチェーンの開発で培われたLINEのノウハウを基に、NFT(非代替性トークン)のユーザー体験を改革していく
・韓国を拠点とするLINE NEXT CorporationではグローバルNFTプラットフォームの戦略立案
・米国を拠点としたLINE NEXT Inc.では、NFTプラットフォームの開発・運営と、その役割を分けている

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CEOにはLINE App Products及びLINE Fintech Companyで最高プロダクト責任者(CPO)を務めるYoungsu Ko(コ ヨンス)氏が就任する。コ氏はプレスリリースで次のようにコメントした。

NFTはコンテンツ、ゲーム、ソーシャル、コマースなどあらゆる分野でデジタル領域を変革し、ユーザーエクスペリエンスを革新する技術インフラです。

LINE NEXT Youngsu Ko(コ ヨンス)最高プロダクト責任者(CPO)

LINEのノウハウ活かし、NFT事業をグローバル展開へ

LINEはこれまで、独自ブロックチェーンであるLine Blockchainや暗号資産(仮想通貨)ウォレットなどを開発し、リリースしています。

日本ではLINE BITMAXという仮想通貨取引サービス(販売所サービスのみ提供)を、グローバルではBITFRONTという仮想通貨取引所サービスを提供しています。

NFTについては、日本国内でNFTマーケットプレイス「NFTマーケットβ」を提供開始。マーケットプレイスはLine Blockchainを基盤としているほか、LINEの独自通貨であるLINK(LN)が決済に使われていることなどを特徴としています。

LINEアカウントを持っている既存ユーザーは、アプリ内からNFT関連サービスを簡単に利用開始することができるため、ブロックチェーンになじみのないアイドルやゲームのファン層でも簡単にNFTを始めることができる環境が整っています。

すでに、人気アイドルグループのももいろクローバーZのNFTや、スクエア・エニックスによるNFT「資産性ミリオンアーサー」シリーズなどが取引されています。

2022年春には「NFTマーケットβ」の機能を拡充したNFT総合マーケットプレイス「LINE NFT」を提供予定。現在、LINEが提供するデジタル資産の管理ができる「LINE BITMAX Wallet」内のサービスとして提供している「NFTマーケットβ」を独立、一次販売サービスや日本円決済の導入などの機能を拡充予定となっています。

LINK(LN)の課題やデメリット

ここまで、LINK(LN)のメリットや特徴に焦点をあてましたが、LINK(LN)のデメリットや課題について包み隠さず解説します

通貨価値の担保がされていない

LINK(LN)一番のネックは価値の担保がされていないこと。

  • LINK(LN)は日本円や米ドルとは違い「発行体」がなく、通貨価値が保証されていない

つまり、世界的に「LINK(LN)は必要ない」という考えが広がり、需要が下がってしまうと価値も下がってしまう可能性があります。

ただ、暗号資産の需要は年々増加傾向にあり、エルサルバドルの法定通貨に選定されたり、決済手段として利用されるなど、需要が0になるとは考えがたいです。

通貨価値が不安定(値動きが大きい)

まだ通貨としての地位が確立できておらず、米ドルや日本円などと比べ値動きが大きい点です。

通貨価値が安定しない主な理由は次の通りです。

  • 暗号資産の歴史は浅く通貨の価値がまだ分からない点がある
  • 規制が万全でなく市場操作されるリスクがある
  • 投機商品として取引されることが多い

逆転の発想でいえば、今は値動きが大きいため短期的に資金を増やす目的では有効です。

不正取引などによる損失の補償がされない

法整備や取引所の体制が発展途上の段階であるため、不正取引などで損失がでた場合でも補償がなされない可能性があります。

ただ、現在の暗号資産取引では「交換業者」と「顧客」が持っている仮想通貨は別々に保管・管理されているためリスクは低いといえます。

今回、株式会社​​OneSportsと株式会社Jリーグとの間でライセンス契約を締結し、LINEのブロックチェーン技術が採用されました。

株式会社​​OneSportsとは
・ソフトウェア開発企業オルトプラスの傘下のソーシャルゲーム開発・運営企業
・スポーツの分野に特化して事業を展開しており、「モバプロ」「モバサカ」シリーズをはじめとする数々のスポーツゲームを国内外で提供

今回のライセンス契約は、ブロックチェーンゲームがプロスポーツリーグのライセンスを使用する国内初の事例です。

本作品はLINE Blockchain上で提供予定であり、NFT(非代替性トークン)技術も活用されています。

LINE Blockchainとは
・「LINE」を運営するLINE株式会社の先導するブロックチェーン
・独自トークンであるLINK(LN)が、ネットワーク上でのユーザーの活動によって分配される。

LINEのネットワークで使用される暗号資産(仮想通貨)LINK(LN)は、世界中の多くのユーザーが日常生活でアクセスするLINEと連携することで、広く流通することが期待できます。

非常に注目度の高い通貨ですので、今後の動向などを解説していきます。

LINE Blockchainを採用したシミュレーションゲーム

2021明治安田生命J1リーグおよびJ2リーグ所属の全42クラブ800名以上の選手が実名実写で登場するシミュレーションゲームです。基本的には無料で可能です。

ユーザー(利用者)はクラブのオーナー兼監督となり、自分自身のクラブを作り上げリーグの頂点を目指します。

本作では、ゲーム内で育成した選手のカードをNFT化しユーザー間で売買することができ、ユーザーは「実際のスポーツシーンのような体験」をすることができるといいます。

OneSportsがLINE Blockchainプラットフォームを採用した理由

これまで暗号資産(仮想通貨)やブロックチェーンに馴染みのない人を含めた多くの人々の利用を見込んだものであると説明しています。

LINE BlockchainがJリーグに採用された理由
・暗号資産(仮想通貨)に馴染みのない人々の利用を見込んでいる
・LINEアプリが国内8,900万人の利用者に親しまれている
・安心して取引ができる環境が整備されている

今後の展望について、他スポーツへの展開や、国内にとどまらずグローバルでの展開を視野に入れていると明かしています。

また、スポーツゲームやブロックチェーンに関する知見を活かし、ゲームに限らず、スポーツ団体・選手、サポーターにとって有益なサービスを企画開発していくという。

【Sorare】ブロックチェーンを活用したスポーツゲーム

ブロックチェーンを活用したスポーツゲームではSorare(ソラーレ/ソーレア)が有名です。

2021年8月3日にコインチェックが提供するNFTマーケットプレイス「Coincheck NFT(β版)」において取り扱いを開始しています。

ネイマール選手や長友佑都選手スター選手49名のNFTをコインチェックで限定販売することが決まっています。

Sorare(ソラーレ/ソーレア)の特徴

世界中のサッカーファンとゲームファンの間で人気の作品です。

「Sorare」のカード販売量は、世界140か国で月間80億円(約7,000万ドル)を突破しています。

Sorareは、ユーザーはクラブ公式のサッカー選手のデジタルカードを取引することができ、現実のサッカーの試合の戦績がゲームのスコアに反映されます。

ゲーム内で成績上位にランクインすると、暗号資産(仮想通貨)やレアカードなどの賞品を受け取ることが可能です。

LINK(リンク)の購入方法・買い方

日本で暗号資産/仮想通貨のLINK(リンク)を購入する方法を解説します。口座開設から入金、購入までの手続きの流れは以下の通りです。

  1. 暗号資産/仮想通貨取引所で口座開設(無料)をする
  2. 暗号資産/仮想通貨取引所に日本円を入金する
  3. 暗号資産/仮想通貨取引所でLINK(リンク)を購入する

≫ 米国上場している世界最大手コインベース(Coinbase)の特徴を知りたい方はこちら

まとめ

LINEはさらに活躍の場を広げ、スマートポータルで培ったノウハウをFinTech業界にも拡大し、銀行や、証券、決済分野での発展にも役立つ革新的な新しいサービスが始まっています。

日本でも様々な分野ですでに活用されていること、将来的な活用機会、新たな暗号資産(仮想通貨)取引所に上場する可能性もあり、さらに価格は上がっていくことでしょう。

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この記事を書いた人
ゆう

2017年からCoincheckで仮想通貨投資スタート #BTC |資金2万円から250万円 (125倍以上)📈投資を始めたとき知りたかった情報を惜しみなく発信します。|GMOインターネット関連(仮想通貨取引所グループ)所属|暗号資産/仮想通貨のブログ運営💻初心者が気をつけるポイントを分かりやすく解説します。

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