NFT(非代替性トークン)が登場したことで起こった革命的な変化は、デジタルデータにも希少性や価値が設計できるようになったこと。
NFTについて知ることは未来の可能性を広げることにつながります。
- デジタルデータに「たった一つ」や「数量限定」の証明が可能
- NFTがデジタルアートを「一点物」に変える
- 世界中でだれでも販売や購入が可能
今後、NFTの利用をされる方は、コインチェック(Coincheck)で口座開設をおすすめ。コインチェックではNFTの出品・購入・保管が可能で、出品・購入にかかるネットワーク手数料が無料です。
2016年から暗号資産(仮想通貨)に注目し、資金25,000円から2,500,000円(100倍以上)にした私が、NFTについて、要点をわかりやすく解説していきます。
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デジタルアートの常識を覆す「NFTアート」の特徴とは
そもそもNFTとはどういった技術で、デジタルアートとの組み合わせによってどういった価値が生まれるのでしょうか。
世界中で注目を集めるNFTアートが持つ3つの特徴を紹介します。
- デジタルデータに「たった一つ」や「数量限定」の証明が可能
- NFTがデジタルアートを「一点物」に変える
- 世界中でだれでも販売や購入が可能
デジタルデータに「たった一つ」や「数量限定」の証明が可能
NFT(非代替性トークン)とは、Non Fungible Token(ノンファンジブルトークン)の略。代替不可能なトークンという意味です。
- 世界に一つのデータ(デジタル・コンテンツ)に価値(値段)を付けるための技術
- デジタルデータに「たった一つ」や「数量限定」の証明が付けられる
現在の日本の法律ではデジタルデータなどの無物体に所有権は認められていないので、実際には「所有者や取引情報を記載したデータ」というイメージです。(ブロックチェーンにオーナーとして記載される)
NFT (ノンファンジブルトークン) | FT (ファンジブルトークン) | |
特徴 | 代替が不可能で、それぞれのトークンが固有の価値を持つ。分割不可。 | 代替可能で、価値はその数量に比例して増減。基本的には分割可能。 |
具体例 | ・デジタルアート ・仮想世界の不動産 ・アバター | ・貨幣 ・株式 ・仮想通貨 |
NFTがデジタルアートを「一点物」に変える
アートの取引では「一点物」であることが極めて重視。複製が容易なコンピュータグラフィックス・VR・映像といったデジタルデータがリアルのアートのように高値で取引されることは稀でした。
- 世界にたった一つのデータとなる
- データの所有者であることが簡単に証明可能
- 権利が証明されることで、コレクターや投資家が安心してデジタルコンテンツを購入可能
NFTとデジタルアートを紐付ければ明確な所有と真贋を証明できる「一点物」。美術品・投資対象としての価値が劇的に向上します。
リアルアートにおいて専門家が本物か偽物かを判定するように、NFTによって公証の役割を担うことができます。
世界中でだれでも販売や購入が可能
アート市場はギャラリー・アート企業とのコネクションが重視。一般人が気軽に取引へ参加できませんでした。
NFTアートはブロックチェーン技術を用いたインターネット上の「NFTプラットフォーム」を通じて取引できるため、世界中でだれでも販売や購入が可能。
- 作者やアーティストへ継続的に利益を還元する仕組みを構築可能
- 作者やアーティストの経済基盤を安定する
暗号資産(仮想通貨)取引所を運営し、「Adam byGMO」というNFTマーケットプレイスを立ち上げたGMOコインの熊谷代表は以下のように評価しています。
NFTは、インターネットやブロックチェーンに続く”第3の衝撃”だ。偽造不可能な所有証明書としての存在意義以上に、IPホルダー(知的財産保有者)たちに正当な収益が入るような課金形態を実現できることのほうが、NFTでは重要だと感じている。いわば、デジタルコンテンツ流通革命だ。
GMOグループ 熊谷代表
これまでは、アート作品や書籍、音楽、ゲームなどが二次流通市場でいくら取引されても、著者や出版社など元の権利者には一銭も入りませんでした。希少価値の高い品ほど過剰な「転売行為」に悩まされてきた経緯があるからです。
NFTについて詳しくは「【入門編】そもそもNFTとは?初心者向けに仕組み・始め方を徹底解説」で解説しています。
NFTの活用方法
NFTは、ブロックチェーンを活用したデジタルトークン。アート作品やトレーディングカード、コンサートのチケットなどのデジタルな作品や商品の所有権の売買を可能にします。
唯一性を持つことから、所有権を保護する特性があります。所有者の履歴もブロックチェーンでたどれることで、オリジナルの作品から流れてきた商品化の真贋鑑定(本物か偽物かを調べる事)も簡易化できます。
- 01デジタルアート作品
- ・ビープルのデジタルアートが約75億円で落札
・ワンピースの尾田栄一郎氏の描いたNFTアートが数量限定で販売開始
・2021年にプロジェクトがスタートした国内で人気のNFT「Crypto Ninja(クリプト忍者)」
・2021年にプロジェクトがスタートキングコング西野亮廣さんが監修するNFTゴミNFTコレクション「Poubelle(プベル)」 - 02ゲーム・ゲームキャラクター・レアアイテム
- ・全世界で100本しか発売されないNFT証明書付ゲーム
・自分が育てたゲームキャラクター、伝説の剣、アイテムなどを取引することが可能に - 03仮想空間や仮想空間上の土地
- ・仮想空間上の土地取引や賃貸、そこを使ったイベント開催なども可能
・ゲーム内のNFTを使った仮想区画が約1億6000万円という金額で売却された例もあり - 04音楽
- ・NFT音楽でもっとも一般的な形は、音楽作品を売買できるデジタルマーケットに出品するアーティストとその音源を使いたい利用者に分かれる
・取引が成立するとアーティストに売上の一部が還元 - 05動画・VR動画
- ・VRアーティスト・せきぐちあいみ氏のNFT作品が1300万円の高値で取引された事例あり
・今後VRアート市場はますます活況化していく見込み。 - 06トレーディングカード
- ・「全世界でひとつしかない」「100枚しかない」限定カードの発行が可能
・コレクター間での高値取引が予想される - 07電子書籍
- ・「原作者のサインを限定電子書籍に付与」「初版限定の電子書籍販売」「ゲームのように本編の内容を販売後に追加・変更」が可能に
・売買のたびに原作者への利益還元も発生し原作者の収益アップが見込める - 08現実のブランド品や保証書
- ・リアルな洋服やバッグへNFT入りのICチップを埋め込み品質保証を行うことが可能に
・NIKE初のデジタルスニーカー“AIR SMOKE 1”は5ETH(イーサリアム)約124万円で販売。開始9分で落札
人気アイドルグループのSKE48、HKT48などが次々と限定NFTを発行など日本が世界的にリードするアニメ・漫画のアートワークのNFT化を実現。
希少性・限定価値(転売されるたびに原作者にも収益が入る)
NFT作品は転売されるたびに、原作者にもあらかじめ設定した割合でロイヤリティ収益が入る仕組み。そのため、NFT作品が転売されるたびに原作者には継続的に収益が発生します。
希少性や限定性が加わることでの収益チャンスと利益をアップする可能性をグンと高めることができます。
NFTアートが抱える課題や注意点
注目度や期待も高まるNFTですが、話題性が先行して見落とされがちな部分も多いため、4つの課題や注意点を紹介します。
- NFT原作者の身分証明の問題
- 法律・ルールの整備が追いついていない
- NFT作品を売却したときには税金がかかる
- イーサリアムチェーンで手数料が高騰
NFT原作者の身分証明の問題
デジタルデータを取引するという特性上、マーケットプレイス上のアカウントが実在の人間とひもづいている必要がないという問題。
実際にNFTマーケットではこれに関連した詐欺・詐称問題が出始めていて、各市場での対策が始まっています。
法律・ルールの整備が追いついていない
法整備が追いついていないという課題があります。日本の民法において「所有権」は有体物を対象。厳密にはNFTアートに法的な所有権はまだ認められていません。
そのため、アーティストがNFT登録をする前に他人が勝手にNFT登録したり、リアルアートをデータ化したものを無断でNFT登録して、販売するケースが発生しています。
法整備が追いつくまでは、不正が発生する可能性も知っておく必要があります。
NFT作品を売却したときには税金がかかる
暗号資産(仮想通貨)と同じくNFTアートなどを売却して得られた収益は『雑所得』となるので課税されます。
20万円以上の所得を得ている、もしくは見込みのある方は、確定申告を行う必要があるので注意が必要です。
≫ 詳細は「暗号資産に係る税金は2種類!計算方法から確定申告まで」コチラ
イーサリアムチェーンで手数料が高騰
他には、NFTアートの売買では「手数料の高騰」が課題。
一般的にNFTアートの取引はイーサリアム基盤のブロックチェーンを利用するが、イーサリアムでは取引量が増えると「GAS代」と呼ばれる手数料が高額になります。
これを回避するため、NFT市場ではイーサリアム以外のブロックチェーンを使ったNFTマーケットが拡大。
なかでも「ソラナブロックチェーン(SOL)」のNFTプロジェクト「Degenerate ApeAcademy」が話題。Coinmarketcap時価総額ランキングでもTOP10入りを果たすなど、急速に台頭しています。
デジタル資産としての将来性
NFTアートは2021年に入ってから市場が急拡大中で、次々と新たなマーケットプレイスが立ち上がっています。
期待感も非常に大きく、将来的に価値が上がることを狙って購入する投資対象としても注目を浴びています。
- アーティストの知名度の上昇とあわせて作品価値も上昇する可能性
- 日本には漫画・アニメなどNFTと相性の良いコンテンツが多い
NFT技術はVR・ARなど他の技術と融合しながら、一般社会で影響力を増していくと考えられます。
いずれ、デジタル・リアル問わずあらゆるコンテンツがNFTに紐づけられる世界が来るかもしれません。
【Coincheck NFT】2021年3月24日より提供開始
日本初のNFTマーケットプレイスを展開
コインチェック(Coincheck)は、ブロックチェーン上のデジタルアイテムであるNFTを取引するマーケットプレイス「Coincheck NFT(β版)」を2021年3月24日より提供開始。暗号資産取引サービスと一体となったNFTマーケットプレイスは日本初です。
コインチェック(Coincheck)の口座をお持ちの方はどなたでも、NFTの出品・購入・保管が可能であり、出品・購入にかかるネットワーク手数料は無料です。
取扱い商品は、『CryptoSpells』『The Sandbox』の2タイトルのゲーム内アイテムがラインナップされています。今後随時追加されています。
今後は、ゲーム分野のみならず、アートやアニメ、マンガ、音楽などの分野のNFTの取扱いにも注力し、NFT市場の拡大およびNFTによる新たなエコシステムの創出を目指しています。
「Coincheck NFT」の特徴
特徴 | ・Coincheckの口座をお持ちの方であれば、NFTの出品・購入・保管がワンストップで可能 ・出品・購入のネットワーク手数料(Gas代)が無料 ・NFTの購入には15種類の暗号資産が利用可能 |
リリース日 | 2021年3月24日 |
決済に利用可能な暗号資産 | BTC、ETH、LSK、XRP、XEM、LTC、BCH、MONA、XLM、QTUM、BAT、IOST、ENJ、OMG、PLT |
利用手続き | Coincheckの口座をお持ちの方は、手続きなしでご利用いただけます |
関連:コインチェック(Coincheck)徹底解説!買い方や始め方、評判・口コミは?
大手企業のNFT参入のニュース
楽天(Rakuten)がNFTへ参入
楽天グループ傘下のコミュニケーションズ&エナジーカンパニーは、2022年初頭にNFT(非代替性トークン)マーケットプレイスの立ち上げを計画し、人材募集を行っていたことがわかりました。
- コミュニケーションズ&エナジーカンパニーの事業内容
- ブロックチェーン技術を活用した革新的な技術をコンテンツビジネスに適用し、魅力的で使いやすいNFT市場の構築と一般化を推進すること
SBIがNFT市場進出、nanakusa運営のスマートアプリを子会社化
SBIホールディングス株式会社は2021年9月30日、NFT(非代替性トークン)事業を運営する株式会社スマートアプリの株式を取得し、連結子会社化したことを発表。
これに伴い、社名はSBI NFT株式会社に変更されます。SBIグループの持ち株比率は80%となります。
スマートアプリのNFT関連事業
スマートアプリは2021年3月、NFTマーケットプレイス「nanakusa」β版を提供開始。
- nanakusa とは
- ・公認されたコンテンツホルダーやNFT販売事業者、クリプトアーティストが制作したNFTの販売(一次販売)
・利用者同士が所有するNFTを売買(二次販売)できるプラットフォームサービス
「nanakusa」のプラットフォーム内で発行されたNFTは、利用者同士の売買においても永続的に事業者・制作者にロイヤリティが還元される仕組み。2021年2月には、JPYC株式会社と業務提携契約を締結をしています。
デジタルの商品認証技術「NFT」を国(経産省)で初の実証実験
メタバースなどのデジタル空間で、売買される商品がオリジナルのものと証明する認証技術「NFT」の市場は世界で急拡大中しています。
海外ではNFTを活用したデジタルファッションの販売も始まっていて、経済産業省として日本が出遅れないよう環境整備を急ぐため、2022年に実証実験を行う予定。
デザイナーが制作した「1点もの」の洋服にNFTを付けて、3Dでデータ化することで、デジタル空間で転売されてもNFTで履歴が管理でき、収益の一部がデザイナーに還元される仕組みを作っていく。
日本の知財が世界へ継続的に羽ばたけるきっかけになる可能性があります。
NFTアートの購入方法
NFTアートを購入する手順は以下の通り。
NFTを買う場合、一番有名なプラットフォームはOpen Seaです。
Open Seaは日本のヤフオクやメルカリみたいなもので、NFTを出品、売買するプラットフォームです。
≫ 詳細はこちら→【図解】NFTアートの購入から作成・出品するまで
まとめ
本記事では、ブロックチェーン技術によりデジタルアートの希少性を高めるNFTアートについて解説しました。
- デジタルデータに「たった一つ」や「数量限定」の証明が可能
- NFTがデジタルアートを「一点物」に変える
- 世界中でだれでも販売や購入が可能
NFTアートは法整備が進むにつれ価格も安定し、徐々にマーケットは成熟していくでしょう。
今後、NFTの利用をされる方は、コインチェック(Coincheck)で口座開設をおすすめ。
今後のアート市場に大きな影響を与えていくであろうNFTアートの取引に、一度挑戦してみてはいかがでしょうか。
初心者オススメ!使いやすさがダントツ1位
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